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都会から田舎へ“コロナ移住”を決めた5人家族。家への意識がガラリと変化

 新型コロナウイルス流行の影響で、“住まい”に対する意識が急速に変わりつつあります。  大きなきっかけとなったのは、2020年4月に政府が発令した緊急事態宣言を受けてテレワークが急拡大したこと。5月25日に緊急事態宣言が全面的に解除されてからも、首都圏では多くの企業がテレワークを継続しており、「毎日通勤して朝から晩まで職場で働く」という働き方が“当たり前のもの”ではなくなってきました。
家族

写真はイメージです(以下同じ)

 となると、重要になってくるのが住まいのあり方で、首都圏では「通勤ライフに適した家」よりも「在宅ワークに適した家」を求める人が増加。リクルート住まいカンパニーが運営する住宅情報サイト『SUUMO』の発表した「新型コロナ禍を受けたテレワーク×住まいの意識・実態」によると、じつに4人に1人が「今後も引き続きテレワークを行う場合、いまの家から住み替えを検討したい」と回答しています。(調査対象:関東地方1都7県・長野県在住でテレワークを行う20歳~64歳の男女1,390人、調査期間:2020年4月17日~4月20日)
「新型コロナ禍を受けたテレワーク×住まいの意識・実態」

リクルート住まいカンパニー「新型コロナ禍を受けたテレワーク×住まいの意識・実態」

 同じ首都圏内での引っ越しならともかく、地方移住となるとハードルの高さを感じてしまいますが、実際にコロナ禍で生活が変わったことによる移住、いわゆる“コロナ移住”を決めた人は、何を重視してどのように新たな生活拠点を選んだのでしょうか? 体験談を聞いてみました。

テレワーク続行を受けて、都内の戸建て購入をキャンセル

 都心にオフィスを構える企業で営業職として働く宮崎亮さん(仮名・38歳)は、妻と長女(5歳)、長男(1歳)とともに都内の賃貸マンションに居住。第三子妊娠が発覚し5人家族になることを機に新居を探し始め、今年3月上旬に近場の戸建てを購入しました。 都会「都内の戸建てなので広さはいまいちですが、家族分の部屋数をなんとか確保できるのと、通勤や通園に支障が出ず生活圏が変わらないのが最大の決め手でした」  ところが、その矢先に新型コロナ流行が本格化。4月以降は宮崎さんの会社もテレワークが続き、会社から「今後もテレワーク主体で業務を行っていく」ことが通達されたのです。 「緊急事態宣言解除後も出社するのは週に1~2回で、それもフルではなくせいぜい3~4時間ほど。『これって都内で引っ越す意味あるのか?』と考えることが増え、次第に栃木県にある実家へ移住する考えが芽生えてきました」

どうせ毎日通勤しないなら、田舎で広い家に住みたい

 宮崎さんのご両親は、7年ほど前に祖父母の介護のため北海道に転居。実家は貸し出すためにリフォームしたまま借り手がつかず、空き家となっていたのです。 田舎「それまで栃木に戻りたいという気持ちはなかったのですが、それは『都内に毎日通勤できない』という物理的問題から、無意識に気持ちに制限をかけていたんですよね。でも、『どうせ毎日通勤しないならタダで広い家に住めるほうがいいじゃないか』と、コロナ禍によってはじめて選択肢として浮かんできたんです。  栃木は完全アウェイな妻には切り出しにくかったのですが、妻もこの状況下で狭い都内の新居に引っ越すことにモヤモヤしていたようで、すぐ乗り気に。実家や周辺環境を見せに帰ったら、もともと田舎育ちの妻は気に入ってくれて、急遽新居の契約を解除しました。手付金300万円が戻ってこないのは痛かったですが、『今後は家賃ゼロだからローン返済額に置き換えれば2年でペイできる』と気持ちを切り替えました
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妻の仕事や、子どもの教育環境は?
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