こんにちは。恋愛・婚活コンサルタントの菊乃です。 アフターコロナでマッチングアプリの動向にも変化が見られた2023年。11月にはタレントの新山千春さんがマッチングアプリで出会った年下の一般男性と結婚したことも話題になりました。 明治安田生命が今年11月22日に発表した調査結果（対象：全国20～79歳の既婚男女1,620人、調査期間：同年10月12日～16日）によると、調査日から1年以内に結婚した夫婦の出会いのきっかけは、1位が「職場の同僚・先輩・後輩」と「マッチングアプリ」でともに25％でした。今や夫婦の4組に1組が、アプリによる出会いという時代です。 まもなく迎える2024年に向け、今後の出会いのトレンドを調査すべく、国内マッチングアプリの大手Pairs（ペアーズ）、タップル、with（ウィズ）の3社を取材しました。3社とも2023年に初の地上波テレビCMを放送開始しています。 マッチングアプリは新型コロナ感染症拡大が追い風になり、2020年に利用者が急増しました。在宅ワークが推進されて外出や飲み会が減り、職場や学校といった日常生活の延長での出会いがなくなったのです。 しかし、2021年をピークに利用率の伸びは止まって成熟期に入ったようにも感じます。 マッチングアプリ最大手のPairsを運営する株式会社エウレカは、12月7日に事業戦略説明会を開催しました。冒頭で4人に1人がアプリ婚と書きましたが、山本竜馬CEOによると今や結婚者のうち10人に1人がPairsで出会っていると、既婚者3,462人を対象にした同社の調査結果（*1）が示しているそうです。 Pairsが2023年特に注力したことの一つが、自治体との連携です。九州から北海道まで現在9市1県と連携し、マッチングアプリの正しい使い方のセミナー開催や、住民向けにアプリが1カ月利用できるクーポン発行などを行ってきたといいます。 マッチングシステムを独自で持っている都道府県はたくさんあるのですが、認知度も低く利用者が少ないことから、せっかく住民が登録しても近くの人とマッチングしづらいこともあるのが現状です。市町村が独自に婚活支援を構築しようとしてもリソースが不足していることも多く、Pairsのような認知度が高いマッチングアプリとの提携は自治体にとってもメリットが大きいようです。