また、「それぞれの家庭の事情が考慮されていない」（専門職/山口県/30代）、「シングルファザーもいるから」（その他の職業/宮城県/40代）、「時代錯誤」（会社経営/新潟県/20代）などの声も。 　厚生労働省「2022年 国民生活基礎調査の概況」によると、子育て中の母親のうち仕事をしているのは75.7％。“男性が外で稼ぎ、女性は育児に専念する”という時代が終わりつつあるなかで、現代の多種多様な家庭環境に対する配慮に欠けるという意見が多いのも頷けます。 さまざまな夫婦の形がある中で、子どもにとってより良い環境を作り、誰か一人ではなくみんなで育児をしていくことが必要だと、4人の子を育てる母である筆者は思います。 今回の“パパヘイト“商品に対して性別問わず多くの批判があがったことは、社会でのパパやママへの固定観念が徐々に変化している現れとして、前向きにも捉えられるのでないでしょうか。 【調査概要】 調査対象：30～59歳の女性300人 調査期間：2024年7月30～31日 調査機関：（株）クロス・マーケティング「QiQUMO」によるアンケート調査 ＜文／木村ひかる＞