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「日傘をさす小学生」が急増中。酷暑から我が子を守る新たな選択肢に親からは賛否の声

 全国的に梅雨明けを迎えるなか、避けられないのが熱中症対策だ。  近年の夏は「暑い」で片づけられるレベルではなく、2025年5〜9月における熱中症の救急搬送人員は、全国で10万510人と統計開始以来で過去最多を記録した。気象庁は2026年4月に、最高気温40度以上の日を「酷暑日」と名付けたほどだ。

子どもの高さで測定すると「大人+7度」にも

大人の気温と「こども気温」

大人の気温と「こども気温」

 特に心配なのが、子どものいる家庭だろう。子どもは背が低いため、同じ気温でも、大人より地面からの照り返しをより強く受ける。サントリーなどがウェザーマップと行った検証では、子どもの高さで測定すると、大人より気温が約7度高くなる調査結果も報告された。  同社はこの子ども特有の暑熱環境を「こども気温」と称し熱中症対策についての啓蒙活動を行っている。  2025年5〜9月の東京の気象データを参照すると、「小学生にとっての酷暑日」(こども気温で酷暑日相当となる33度以上の日)は50日以上を数えたという。「今日は最高気温が30度だからまだ大丈夫かな」といった保護者の感覚も、子どもの熱中症リスクを高める落とし穴になりかねないのだ。  教育の現場でも、長く続く猛暑により、学校生活について見直しが迫られている。  「今は暑すぎて、夏休み中のプールも開催できないんです。運動会を5月に開催しても、児童や保護者から『暑すぎる』という声が届く。行事もカリキュラムも、いろいろ見直しが必要だと感じています」  そう打ち明けるのは、江戸川区立篠崎第四小学校の金井乃理子先生だ。同校では、夏場は冷房の効いた教室で過ごす時間が増え、子どもたちも外遊びを控えるのが常識となりつつあるそうだ。  それでも避けられないのが、登下校や夏休み期間の外出だろう。学童に通わせる共働き家庭が増えている中、気温も照り返しもピークになる午後1~3時頃は、熱中症による救急搬送も多い時間帯と重なり心配だ。

子ども用の日傘が、熱中症予防の一策に

子ども日傘をさす児童たち

「こども気温 教室」で贈られた子ども日傘をさす児童たち

 夏休みを控えた7月10日、東京都は梅雨明けを前に、最高気温30度を超す厳しい暑さとなった。  これから夏本番を迎える中、子どもたちへの注意喚起のため、江戸川区立篠崎第四小学校では、熱中症対策を学ぶ課外授業が行われた。サントリー「GREEN DA・KA・RA」主催「こども気温 教室」と題して、小学1年生を対象に、熱中症対策に関する啓発活動が開かれた。 「こども気温 教室」ではまず、児童ら80人近くに「こまめに水分を取る」「暑さから逃げる」「体を冷やす」といった対策が伝えられるとともに、「GREEN DA・KA・RA」や「ビオレ 子どもも使える冷タオル」の対策グッズが配られた。  その後、児童たちは屋外に移動し、日傘のさし方を学んだ。「周りをよく見てから開く」「透明窓を進行方向に向ける」「友達と少し離れて使う」といったルールを教わりながら、傘を広げた子どもたちからは「涼しい!」「まぶしくない!」という声が聞こえてきた。  日傘といえば「女性が美容のために使うもの」というイメージが強いはずだ。  ところが近年は、イオンやハンズといった実店舗や、AmazonなどのECサイトで、「子ども用の日傘」が販売されるようになっているのだ。環境省の発表によれば、直射日光を避けることで体感温度は約3〜7度下がると言われており、より暑い環境に置かれる子どもこそ、日傘という選択肢が注目されつつある。 「子ども用の日傘」の先駆けとして知られ、今回の「こども気温 教室」で日傘の使い方をレクチャーしたのが、傘・レイングッズメーカーの小川だ。同社が展開する子ども日傘ブランド「kukka hippo(クッカヒッポ)」は、累計販売本数10万本を超え、熱中症対策の一つとして徐々に浸透してきた。
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子どもに日傘を持たせている家庭は2割弱
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