9月まで神奈川県内のアパレルショップで契約社員として働いていた三坂明恵さん（仮名・26歳）は、経営悪化による店舗閉鎖を理由に同月末で解雇された。 「4～5月の緊急事態宣言中は店を閉め、営業再開した後も客足は普段の3割ほどでした」 　失業の可能性があることはわかっていたが求人数も激減しており、解雇前の転職は難しかったという。 「販売職の経験しかなくて、異業種への転職は厳しいと躊躇していました。けど、そうこうしているうちに仕事を失って、経験を生かせそうな接客系の求人はさらに少なくなりました」 　現在は運送会社の集配所で週4日アルバイトとして働くが、月収は手取りで10万円程度。 「生活費のためにもっとシフトを入れないとマズいのですが、ほかのパートの方も同じように考えているらしく、希望を出しても時間を増やせないんです。貯金はまだ70万円近くありますが、この2か月で15万円ほど取り崩しているのでヘタすると来年半ばにはゼロになる。実家は母が数年前に再婚したばかりのため戻りづらい。 　自分でなんとかしなきゃいけないのはわかっているんですが、仕事を掛け持ちしようにも時間的に両立できそうな求人がなくて……」 　かつてないアパレル不況は、彼女たちを貧困地獄へ引きずり込んでいるのだ。 ―［密着ルポ］コロナ貧困女子の“いま”― ＜取材・文／週刊SPA！編集部＞