共働きが一般的となり、家を買うときには「ペアローン」を組む夫婦も珍しくなくなってきました。しかしいまだに「家を買う＝男」という先入観は根強いようで……。 　先日のX(旧Twitter)では、そんな家を買う際の“あるある”に怒りと共感の声が溢れていました。 　4月上旬にXに投稿された、1歳と3歳のお子さんを育てているとある30代の女性アカウントのポストが話題となりました。 　家を建てようと間取り提案を受けているなか、とあるハウスメーカーから、女性が仕事部屋としてリクエストした部屋を勝手に「家事部屋」と命名した間取りを見せられた、といった趣旨の内容です。 「車も家も、いまだに妻を夫の付属品として見てくる」と、怒りを表明するポストでもありました。 　このポストに「うちも私の仕事部屋のスイッチに『家事室』とシールが貼られていた」「私も『旦那様には趣味の物を置く書斎を、奥様には家事部屋を』と言われて『なんで夫には趣味の部屋で私には労働の部屋なんですか？』と聞き返した」「夫婦で家の相談に行ったのに夫にだけ名刺を渡してきた」など、同じような体験談が続々と寄せられました。 　なかには「私が世帯主で私がローンを組むのに、ハウスメーカーが一連の書類をすべて夫名義にしてきた」、「私が買うのに夫の年収しか聞かれなかったし、夫のほうだけを向いて説明をされたからキレた」といったエピソードも。 　こうした出来事が起こるのは、昭和的な性別役割分担をハウスメーカーが想定していることが背景としてあるのでしょう。 　家の購入に対してお金を出すのは夫であり、家事をするのは妻というジェンダーバイアスを色濃く残したままになってしまっていそうです。 　しかし住宅金融支援機構が2023年10月から2024年3月までに住宅ローンの借入れをした全国の20歳以上70歳未満の人を対象にした調査（*1）では、「ペアローン」（同一物件に関して、夫婦又は親子等が各自の収入を基準にして、それぞれ住宅ローンを利用する形態）を利用した割合は22.8%。 「収入合算」（住宅ローン申込本人の収入と、その配偶者や親子等の収入を合算して、1つの住宅ローンを利用する形態）を利用した割合は15.4%でした。 　またリクルートの調査（*2）では2023年の首都圏の新築分譲マンション契約者に占める「世帯主と配偶者のペアローン」の割合は33.9％でした。 　これは調査を始めた18年以降で最も多い結果に。特に首都圏においてペアローンは今や珍しいものではなくなっている現状があります。 　こうした実態があるにもかかわらず、夫だけに家の説明をしたり、妻だけが家事労働をする前提の家作りを勧められたりしては、女性たちが憤りを感じるのも当然のことでしょう。