こういう勧誘の特徴ですが、必ず“なんかすごそうな言葉”を出してきます。今回の場合「ビットコイン」や「リップル」です。何か聞いたことがあって、知らないのは恥ずかしいような、知っているとすごいような言葉。 　私はキャッチセールスについて行って話を聞くのが好きなんですが、20年前にコスメのキャッチについていったときには「WEBページ」がたいそうな言葉として使われていました。時代によって“勧誘的キャッチーな言葉”は変わっていくんですね。 　それから、詐欺で有名なワードは「M資金」です。マッカーサーが隠し持っていた軍事資金だとか、日本軍の隠し財産だとかいろんな説があります（ちなみにM資金ネタを感動秘話に仕立て上げたのが浅田次郎の『日輪の遺産』で、バク泣きしました）。 　国民生活センターでは消費者へのアドバイスとして、仮想通貨交換業の登録業者かどうかを確認すること、「必ず儲かる」という言葉はうのみにせず、リスクが十分に理解出来なければ契約しないこと、仮想通貨の特性や実態、契約内容がよくわからなければ契約を断ること、と言っています。 　このときの女性も、為替差益が理解出来なかったようで「難しくてわからない」と言っていました。こうなると相手の思うつぼかもしれません。国民生活センターの報告書によると、被害の平均金額は約250万円と高額です。男性は「3万円から買える」と持ちかけていましたが、話を聞いているうちにうまく乗せられて、大金を払いたくなるのかもしれません。少しでも不安を感じたら、すぐに近くの消費者センターなどに相談しましょう（※2）。 ※1：2014年、仮想通貨ビットコインの取引所「マウントゴックス」で200億円以上の通貨消失事件が発生。後に、同取引所のデータ不正操作が発覚し、運営する会社の社長が業務上横領などの疑いで逮捕された。 ※2：消費者ホットライン「188（いやや！）」番。近くの消費生活センター等を案内する全国共通の3桁の電話番号。 ＜TEXT／和久井香菜子＞ ⇒この記者は他にこのような記事を書いています【過去記事の一覧】