「障害児を妊娠した事実を忘れたい」「子どもと心中する」との連絡も…障害児のいる家族を支援する男性が明かす相談内容
もし、これから生まれてくる子どもに障害があるとわかったら、迷いなく産む選択をできるだろうか。
一気にこれからの生活への期待がしぼみ、産むべきか、中絶すべきか、あるいは中絶期間を過ぎていたらどう育てていけばいいのかーー。正解のない決断を迫られ、現実を抱えきれなくなるはずだ。
元奈良キリスト教会牧師の松原宏樹さん(57歳)の元には、上記のような状況に陥った両親から、ひっ迫したSOSが年間50件近く寄せられる。こうした相談に対して、松原さんは『小さな命の帰る家』と題して、独自で養親探しのサポートや、一時的なレスパイト(介護や育児など日常的に誰かのケアを行っている人が休息できるための短期的な支援)を提供している。
自身も2人の障害児を養子として迎え入れている松原さんに、障害を抱えた子どもや、望まない形で子どもを授かった親たちについて聞いた。
厚生労働省の発表によれば、2024年度の人工妊娠中絶件数は12万7992件と、女性人口1000人あたり約5.5人が中絶を選択している。その背景には経済的な問題や、DVなどパートナーとの関係悪化など、複合的な要因が絡むなか、「胎児が障害を抱えていた」というケースも存在する。
胎児が障害を抱えるのは、主に先天的な要因とされている。遺伝子や染色体の変化、母体の妊娠中の健康状態など、複数の要因が重なって疾患や障害につながる場合がある。典型例として、発達の遅れや先天性心疾患を伴うこともあるダウン症や、乳児期に発症する難治性のてんかん症候群など、生まれながらに医療的ケアや継続的支援が必要になる。
もちろん大変なのは、子どもだけではない。両親にとっても「つきっきりで面倒が必要なため共働きが難しい」「子どもの将来の進路や生活の見通しが描きにくくなる」など、負担を強いられる環境を余儀なくされる。
松原さんの元には、こうした境遇に耐えられない両親から、年間50近い相談が寄せられる。
「私のもとに連絡をくれる親御さんは、すでに“子どもを手放す覚悟”が決まっている方が大半です。なかには『障害児を妊娠した事実を忘れたいので、なんとかしてくれませんか』と訴える方もいます。
最初は子どもを受け入れようと頑張っていても、入院や手術の際に付き添いを求められて、現実を直視せざるを得ない。こうした状況が重なることで、心が折れてしまうケースも散見されます。
また、一定数の親御さんは、子どもの延命を避けるため、手術など適切な医療の受診を拒否する場合もあります。なかには相談の電話だけして、新生児が入院している病院に一度も来ない……なんてパターンも。初めは望んで妊娠したはずの子どもを、そこまでして無かったことにしたい、それだけ追い詰められているのです。
結果的に、お母さんが精神的にやられてしまうケースも珍しくありません。『子どもと心中することを考えている』と打ち明けたり、自宅で包丁を振り回したりするほど錯乱してしまう方もいました」(以下、松原さん)
本来であれば、障害を抱えた子どもを授かった場合、親族一同で相談すべき問題であるはずだ。一方で、家族から理解が得られず、母親が塞ぎ込んでしまう事例も珍しくない。
「胎児が障害を抱えていると知った旦那さんが、家出してしまうケースや、同時期に浮気が発覚した事例もありました。他にも、両親に『ダウン症の子が生まれた』と打ち明けたところ、『人間でないものを産んだのか』と言われ、これ以上子育てするのは厳しいと断念された方もいます。
お母さんは、子どもが障害を抱えているショックに加え、二次的に親族との関係がこじれてしまう悩みにさいなまれる場合が多いです。おなかの子をどうするのか以前に、精神的に不安定になり、生活がままならなくなってしまうこともあります」
第三者から見れば、支援が必要な子どもを手放す決断は、非情に映るかもしれない。
ただ、当事者の立場で、同じことが言えるだろうか。成長や発達の見通しが立ちづらいうえ、つきっきりのケアに追われることを考えれば、将来像は思うよう描けなくなる。
ショックのあまり、いっそのこと「妊娠をなかったことにしたい」「親子ともに心中したほうがましかもしれない」ーー。松原さんのもと寄せられる相談内容を聞くと、そう思わざるを得ない切実さも伝わってくる。
「妊娠した事実を忘れたい」という相談も
「親子ともに心中した方がまし」
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