そもそも、不妊治療自体にリスクがあるという説もあります。不妊治療をしているカップルは年間約50万にのぼり、不妊治療を受けている患者数は世界第1位。しかし不妊治療による出産率は、日本は世界最下位だと言われています。 　日本で体外受精で初めて子供が生まれたのが、1983年。以来、国内の体外受精児は累計で50万人を突破していますが、生殖補助医療（ART）の歴史はまだまだ浅いのです。 　クリニックによっては、専門家からタイミングの指導を受けるタイミング療法や人工授精で妊娠できる可能性がある場合でも、金額が高く、精神的、身体的な負担が重くなる体外受精や顕微授精を薦められることも多々あるそうです（女子SPA！『不妊治療、ホントに必要？焦って始める前に知っておくべきこと』より）。 　また、男性の精子の状態がよくない場合（精子形成障害）でも、根本的な治療がなく顕微授精（細いガラス針の先端に1個の精子を入れて卵子に顕微鏡で確認しながら直接注入する方法）に頼っている現状についても、もっと精子機能異常が不妊原因にどのように関与しているかを研究する必要があるという説も（女子SPA！『妊活は一番初めに男性の「精子検査」をやるべき理由』参照）。 　妊娠を急ぐ人は「妊娠率（受精率）が高い」と公表している不妊クリニックを選びがちですが、妊娠率には個人差があり、クリニックの妊娠率は自分たちの妊娠率とは無関係。不妊治療は、妊娠することがゴールではなく、生まれてきた子供と健やかに過ごせることが大切で、妊娠率ばかりに目を奪われている現状は危険だという声もあります（女子SPA！『不妊治療、ホントに必要？焦って始める前に知っておくべきこと』より）。 　前出のとあるアラ子さんは、内閣府が募集した少子化対策のパブリックコメントに 「不妊・不育治療を行うクリニックは治療の大半が自由診療で行われるため、クリニック毎に治療指針に差があり、これが激しい医療格差につながっています。同じ不妊原因でもどのクリニックに通うかで、妊娠できたりできなかったりするのです。 　治療を保険適用にして“疾病である”と認めてもらい、行政にしっかり監視してもらいたいです。もちろん年齢制限などの制約は必要だと思いますが、まず若い夫婦の不妊・不育治療を保険適用にすることで、高年層の不妊・不育の環境も改善されるのではないでしょうか」と嘆願したそうです。 　これから妊娠を望む人はもちろん、まだそこまで深刻に考えていない人も、現在不妊治療をとりまく環境がどうなっているのか関心を持つことからはじめて、正しい知識を身につけることが大切ではないでしょうか。 ※【調査概要】 株式会社CURUCURUが運営する妊活専門サイト「妊活ボイス」による「妊活・不妊治療」に関するインターネット調査 調査対象：10年以内に妊活経験のある20～49歳までの女性 有効回答数：300名（妊活時の平均世帯年収約500万円） 調査期間：2017年10月11日（水）～10月30日（月） 調査方法：インターネット調査 ＜文／満知缶子＞ ⇒この著者は他にこのような記事を書いています【過去記事の一覧】