食文化研究家のスギアカツキです。『食は人生を幸せにする』をモットーに、食トレンド、スーパーマーケットやスタバ、ダイエットフード、食育などの情報を“食の専門家”として日々発信しています。 　食パン専門店、唐揚げ専門店に続き、なんと！ 「焼肉店」の倒産が相次いでいるようです。帝国データバンクによれば、2024年度に発生した焼肉店経営業者の倒産数（負債1000万円以上、法的整理）は55件。 　これは前年度の27件から倍増となり、これまでもっとも多かった2019年度（28件）を上回って過去最多を更新しています。個人営業など小規模店の閉店や廃業を含めれば、実際はより多くの焼肉店が閉店・廃業していると考えられます。 　焼肉といえば、多くの人があこがれる定番人気料理。最近では“食べ放題”や“ひとり焼肉”といったコンセプトが人気となり、ますます盛り上がっているかと思いきや、どうやら実態はそうではないようです。 　私はこの状況について、食トレンドやスーパーマーケットなどを研究する立場として、消費者目線を重視しながら、具体的に掘り下げたいと思いました。そしてある結論に至ったのです。 　それは、焼肉離れが起こっているわけではない。原材料価格の高騰下において“もっとも脅威になるライバル”が現れているということ。一体どういうことなのか、さっそく話をはじめていきたいと思います。 　まずは飲食業界における焼肉店がどれほどの存在感、規模を持っているのかについて客観的に整理をしてみたいと思います。 　日本マーケティングリサーチ機構の記事によると、日本には焼肉店が約2万2000軒存在すると推計されています。そのうち焼肉チェーン店は3000店弱。焼肉店は飲食業界における3％を占めていることがわかります（※これらの数値について詳細を精査するのが目的ではありません）。 　ここで他ジャンルと比較をしてみましょう。日本におけるスターバックスは2021店舗（2025年5月時点）、マクドナルドは2987店舗（2025年4月末時点）。なんと、スタバの10倍、マックの7倍も焼肉店が存在するのです。 　コーヒーやハンバーガーを外食やテイクアウトで求める頻度と、焼肉を食べに行く頻度を想像してみてください。焼肉は多い人でも2週に1度、1か月に数度というのが現実的ではないでしょうか？ 毎週毎日焼肉が食べたいと願っても、価格は決して安くはありませんから、家計面で実現できない人も多いはずです。 　つまり需要（消費者）と供給（焼肉店）のバランスを考えた場合、そもそも焼肉店が多すぎるというのが冷静なとらえ方であり、均衡をとるための淘汰がはじまっていると考えることができるのです。