これまで3000人以上の男女の相談に乗ってきた、恋愛・婚活アドバイザーの菊乃です。髪もボサボサで化粧もしない“完全なる非モテ”から脱出した経験を活かし、多くの方々の「もったいない」をご指摘してきました。誰も言ってくれない「恋愛に役立つリアルな情報」をお伝えします。 今回は、変化が激しいマッチングアプリの現在についてです。 昨年、リクルートが婚活サービスからの撤退を発表し、マッチングアプリ「ゼクシィ縁結び」は2026年3月にサービスを終了しました。また、DeNAが提供していた、AIで相手を推薦するマッチングアプリ「fromm」も、同月末で終了しています。 他にも、ここ数年でマッチングアプリ事業から撤退した大手は、Yahoo!（2025年3月撤退）やCCCグループ（2020年撤退）などが挙げられます。一方で、東京商工リサーチによると、マッチングアプリ運営会社は19年3月末の5社→25年3月末の28社と増え、競争が激しくなっています。 なぜ企業が相次いで参入し、そして撤退していくのか？ マッチングアプリ「with」「Omiai」を運営している、株式会社エニトグループCEOの野辺一也さんにその背景を聞きました。 野辺さんがまず挙げるのは、マッチングアプリにおける満足度が「ユーザー数」と「利用者層の健全さ」に大きく左右される点です。 マッチングアプリは、機能やUIがどれだけ優れていても、それだけで評価されるわけではありません。ユーザーが重視するのは、「マッチングできるか」「すてきな相手と出会えるか」です。 つまり、ユーザー数が多く、かつユーザーの一定の質が担保されているアプリほど満足度は高くなります。 例えば男性の場合、登録しても誰ともマッチングできなければ離脱します。女性の場合も、マッチング直後に「写真を送って」「LINEを交換しよう」といった軽いアプローチばかりでは、継続利用につながりにくいのです。 野辺さんは、「マッチングアプリ自体の開発難易度は決して高くないため、参入を検討する企業は多い」と話します。しかし現在は市場が緩やかな成熟期に入っており、新規サービスが一定のユーザー数を獲得するハードルは高い。結果として、既存サービスが有利になりやすい、といいます。 また、「本人確認を含む運営体制の構築と継続も参入障壁の一つ」だと野辺さん。 マッチングアプリは、未成年の利用を防ぐため、公的身分証による本人確認が必須です。このため、ユーザー数が多い既存アプリにパートナー探しのマッチング機能を追加するのではなく、独立したアプリとして開発せざるを得ないケースが多いそうです。 さらに野辺さんは、「万人向けではなく、ニッチ領域や大手企業が参入しない領域なら参入の余地はある」とも話します。例えば、オタク特化型の「オタ恋」や、既婚者マッチングアプリなどが、これに当たります。