社会人経験のない若者でも気軽に始められる仕事といえば、アルバイト。しかしその敷居の低さゆえに、無知につけ込んで理不尽な仕打ちや過酷な労働を強いる“ブラックバイト”が横行しているという。 　そんなブラックバイトに苦しむ人々の現状を、学生の労働組合の事務局長を務める青木克也氏、首都圏青年ユニオン委員長の神部紅氏、そして弁護士の久野由詠氏の3人に聞いた。 　学生が法律を知らないこと、企業がそれにつけ込んでいることも大きな問題だ。 「学生の知識不足、企業側の倫理欠如も深刻です。我が国では教育課程における労働者の権利の周知が致命的に不足しています。高校や大学で行われている『キャリア教育』は、企業や社会への『適応』ばかりを教え、『抵抗』を教えない偏ったものであるといえます。その結果、被害者である学生たち自身が自らの置かれている状況の異常さを認識できません。 使用者側はそうした学生の無知につけ込み、学生たちの責任感や向上心に巧みに働きかけて、使用者側に都合良く『教育』し、学生が自ら辞めることができない方向へもっていくという構造があります」（久野弁護士） 　神部紅氏も「実は、自分が搾取されているとの自覚がない学生が多いことも問題ですね」と言う。 「『どうせバイトだし』と思っている。実際、私たちに相談の電話やメールがあっても、一緒に問題解決に動く人は多くはありません」（神部氏）